日本の就職市場では、学歴が非常に重視される傾向があります。
一部の企業では、学校名や学部・学科が採用基準に含まれることがあるため、大学選びは就職活動において重要なポイントとなっています。
特に、独立行政法人や公務員などの公的機関においては、学歴が採用基準の一つとなっています。
今回は、「日本大学から独立行政法人に行けるのか？」という疑問について検証していきましょう！
それではどうぞ。
日本大学とは？
日本大学は、明治39年に創立され、130年以上の歴史を持つ、日本を代表する私立大学のひとつです。現在は、15の学部、18の研究科を持ち、約27,000人の学生が在籍しています。
日本大学（にほんだいがく、英語: Nihon University）は、日本の私立大学である。1889年創立、1920年大学設置の旧制大学。大学の略称は日大（にちだい）。全ての学部・大学院研究科が単科大学のようにそれぞれ独立したキャンパスを有しており[注 2]、単一の大学としては日本最大規模である。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E5%A4%A7%E5%AD%A6
と、ここまではよくある回答です。
ここから、
「日本大学から独立行政法人に就職することは可能なのか？」について
現実的に検証していきましょう。
まずは独立行政法人がホワイトであることをお伝えします。
独立行政法人のメリット
昨今の独立行政法人は、隠れホワイト企業として徐々に認知され始め、意識低い就活界隈を中心に、じわじわとその人気が高まっています。
強み①：休日が多い
実際、独立行政法人は、
【独立行政法人の特徴】
・年間休日１３０日
・ほぼ年功序列（生涯年収約３億円）
・有給消化率の高さ
・法令遵守意識の高さ
・月平均残業時間の短さ
・働いている人が穏やか etc..
といったホワイトな労働環境が多く、「民間は厳しかった」と感じた方や、「そもそもバリバリ働きたくない」といった方に、非常にオススメの穴場業界となっています。
強み②：常に買い手でストレスフリー
でも…情報がない！
しかし一方、独立行政法人は、ネット上に情報が少ないです。
その情報の少なさから、
「そもそも何をやっているのか分からない」
「今いる大学から独立行政法人に行けるか分からない」
といった方がほとんどだと思います。
【世間一般の独立行政法人の印象】
・独立行政法人はホワイトそうだけど、ネット上の情報が少なすぎて何しているのか分からない！
・そもそも日本大学から就職できるのか？
・せめて採用実績校に名前があるかだけでも分かれば…
そこで今回は！
各独立行政法人が公表している採用実績校の中に「日本大学」があるかどうかを調べました。
それでは、
「日本大学から独立行政法人への就職実績があるか」
について確認していきましょう！
それではどうぞ。
※独立行政法人は全部で８７法人。うち採用実績校の公表している法人が４３法人。(２０２３年６月現在)
日本大学から独立行政法人への就職実績
そもそも、日本大学の採用実績の中に、独立行政法人はあるのか？
卒業生の就職実績が以下にまとめられていましたので、見てみましょう。
↓
日本大学 就職・キャリア （外部リンク）
R3年度は、生物資源科学部から「独立行政法人家畜改良センター」の就職実績がありました。
https://www.nihon-u.ac.jp/career/career_decision/2021/ より抜粋
「独立行政法人家畜改良センター」の採用実績校
家畜改良センターは、その専門性から生物資源科学部特有のものであろうと推測されます。
他の独立行政法人への就職実績がないかを確かめるために令和元年度までさかのぼりましたが、
同様に家畜改良センターへの就職実績があるのみで、その他の独立行政法人への就職実績は確認できませんでした。
つまり、ここ数年で日大から独立行政法人に入職している方はわずかであることがうかがえます。
ですが、筆者の感覚とは異なります。
はたして本当にそうでしょうか？
各法人の採用実績校データを確認します。
リクナビやマイナビから逆引きする
日大は、国内最大級の大学です。
“採用実績”という意味では、もっとあってもおかしくありません。
ここ数年の新卒採用がないだけですから、これまでの採用実績がないかを、主な就職サイトから確認してみましょう。
実績アリ
新エネルギー・産業技術総合開発機構、医薬品医療機器総合機構、中小企業基盤整備機構、福祉医療機構、都市再生機構、国際協力機構、科学技術振興機構、農林漁業信用基金、勤労者退職金共済機構、日本学術振興会、環境再生保全機構、理化学研究所、鉄道建設・運輸施設整備支援機構、国立環境研究所、自動車事故対策機構、情報通信研究機構、防災科学技術研究所、高齢・障害・求職者雇用支援機構、水資源機構、森林研究・整備機構、物質・材料研究機構、水産研究・教育機構、国立病院機構、国立国際医療研究センター、国立印刷局、土木研究所、家畜改良センター、農業・食品産業技術総合研究機構、労働者健康安全機構、地域医療機能推進機構
実績ナシ
年金積立金管理運用、住宅金融支援機構、情報処理推進機構、日本貿易振興機構、国際交流基金、海洋研究開発機構、日本原子力研究開発機構、石油天然ガス・金属鉱物資源機構、量子科学技術研究開発機構、国立成育医療研究センター、産業技術総合研究所、国立長寿医療研究センター、自動車技術総合機構
※年収順
なんと採用実績を公表している43法人のうち、30法人に採用実績がありました。
さすがのマンモス大学ですね。上位層は青天井なようです。
近しいレベルの北里大学が11/43法人ですから、コスパ圧勝ですね。
（まとめ）日本大学から就職可能な独立行政法人は？
それでは改めて、日本大学からどのレベルの独立行政法人を目指せるかについて、まとめてみました。
本記事では、「日本大学ランクであれば、独立行政法人は狙える」ということが分かりました。
これから個別大学ごとに学歴フィルターの有無について検証していきますので、ぜひご覧ください。
以下も併せてご覧ください。
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